キャリアアップを考える際に、企業の抱える課題を解決し発展に導く、経営コンサルタントに興味を持つ人もいるのではないでしょうか。しかし、未経験から経営コンサルタントになれるのか、年齢制限や必要な資格など、わからない点が多い業種とも言えるでしょう。

この記事では未経験から経営コンサルタントに転職する際の年齢や必要とされるスキル・資格などについて解説しています。最後には効果的な転職対策にも触れていますので、少しでも経営コンサルタントに興味のある方はぜひ最後までご覧ください。

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未経験で経営コンサルに転職するのに年齢は関係ある？

中途採用で経営コンサルタントになった人のほとんどは、第二新卒から社会人経験10年目クラスになっています。転職者した人全体の割合からみても、第二新卒から30代半ばが大半を占めており、40代、50代はごく少数派です。

30代後半では前職の経験を活かして総合系コンサルティングファームに入職するなどのケースが考えられます。40代、50代では特定領域のスペシャリストや、コンサルタント職に親和性の高い経験がある場合に転職成功したケースがみられます。

ただし、40代以上となるとコンサルティングファームの中ではマネージャークラスになり、リーダー的な役割が多くなるため、未経験からの入職はあまり現実的ではないといえるでしょう。

経営コンサルタントの仕事に活かせるスキル・資格

経営コンサルタントに必須の資格というものはありませんが、業務に役立つ資格やスキルを保有していると転職が有利に進みます。以下で紹介しているのはいずれも取得難易度の高いスキル・資格ですので、保有していることは自身の能力の大きなアピールポイントになるでしょう。

MBA（経営学修士号、または経営管理修士号と呼ばれる学位）

MBAは、経営学の大学院修士課程を修了すると与えられる学位であり、資格ではありません。MBAプログラムを提供している大学院はビジネススクールと呼ばれており、短期間で経営者や経営をサポートするビジネスプロフェッショナルを育成することを目的としています。

MBAを取得する段階で事業戦略や問題解決、マネジメント、ロジカルシンキングなどのコンサルタント実務に役立つ能力を身につけることができます。そのため、MBAは総合系から戦略系、事業再生系など幅広い領域のコンサルティングファームでの評価が期待でき、転職にたいへん有利です。

中小企業診断士

中小企業診断士は中小企業を対象とした経営コンサルティングの資格です。中小企業の問題解決や経営改善、成長戦略策定やその実行のためのアドバイスを行うことが主な業務であり、経営コンサルタントの業務との共通点も多くあります。

そのため、中小企業診断士資格取得の勉強を通して、コンサルティングの現場で役立つ知識や能力を身につけることができます。

ただし、外資系のコンサルティングファームや大企業の案件がメインのファームでは歓迎要因とならないケースが多く、外資系などを希望する場合には、志望動機でカバーするなど対策を取ることが必要です。

PMP（プロジェクトマネジメントの専門家であることを証明する資格で国際資格）

PMPはプロジェクトマネジメントに関する経験や知識を保有し、プロフェッショナルとしての能力を持っていることを証明する資格です。国際的にも広く認知されており、プロジェクトマネジメント能力の評価基準として建設やITをはじめとした幅広い業界から注目されています。

PMPを保有したエンジニアや事業会社社員がコンサルティングファームに転職する際の歓迎条件としても設定されていることがあります。また、PMPはコンサルタントとして独立する際にも有効な資格ですので、経験を積んでフリーになるキャリアを考える方にもおすすめできる資格です。

公認会計士・USCPA（U.S.Certified Public Accountant、米国公認会計士）

公認会計士やUSCPA（米国公認会計士）は会計・財務の専門家であり、会計コンサルタントやM＆Aアドバイザーを目指すのに効果的な資格です。USCPAは国際ビジネス資格の最高峰に位置づけられる会計の専門資格で、日本で受験することも可能です。

公認会計士資格を保有していると、コンサルタントの提案が会計的に合致していることの保証になるため、入社後すぐでもクライアントとの打ち合わせに加わることも可能になります。

ただし、単に資格を持っているだけでなく、経験を積んでいる中堅のほうが採用されやすい傾向があります。第二新卒など若い人で、実務経験がなく知識のみの場合は、アシスタント的な業務からスタートし、実務に携わりながら知識や能力を育てるケースが多いようです。

簿記2級

コンサルティングファームが中途採用において重視する資格の一つに簿記2級があげられます。簿記2級の範囲には工業簿記が入っており、会計系のコンサルティングでは必須の「原価計算」が習得できるからです。

外資系やIT系でもキャリアを積むためには簿記2級は必須というところも多く、事前に取得しておくメリットは大きいといえるでしょう。

TOEIC、英検

英語力もコンサルティング会社に就職する際に効果的な資格の一つです。採用基準に英語系の試験で一定以上のスコアを定めているケースも多く、TOEICの場合はおおむね700点以上を求められます。

グローバル案件を手掛けるファームや戦略系ファームでは800点以上が基準です。また、外資系のコンサルティングファームなどではクライアントや同僚が日本人以外であることも多く、ビジネスで使える実践的な英語力が重視されます。

TOEICの他、TOEFL、英検なども英語力のスキル保証に役立ちますが、いずれも取得してからの年数が長い場合は再度受験しブラッシュアップしておくことをおすすめします。

未経験で経営コンサルに転職の採用選考でみられるところは？

未経験者から経営コンサルタントに転職する際には、コンサルタントとしての適性があるのかが採用選考で問われます。この章では選考のポイントと対策について紹介します。

ファームの一員としての適性

コンサルティングファームでは経営コンサルタントとしてファームで働く個人としての能力と、ファームの一員としてチームで活躍できる適性がみられます。採用選考ではMBAのような学歴や社歴、スキル・資格なども適性の一つとしてとらえられています。

専門性の高い知識や資格を保有していれば個人的な能力の証明になりますし、コミュニケーション能力に優れていればクライアントやプロジェクトメンバーとスムーズなやり取りが可能です。

中途採用の場合はコンサルティングに必要な論理的思考力やコミュニケーション能力を持っていて、ファームの一員として活躍が期待できそうかが書類選考や面接で見極められます。

企画や課題解決の経験があるか

コンサルティングファームでは学歴や社歴、スキル、資格だけでなく、これまでに企画や問題解決の経験があるかどうかも重視されます。

経営企画職や事業開発職出身者は、前職でも経営陣や経営企画担当の役員を相手に企画や問題解決業務の経験があることがアピールできます。経営コンサルタントに必要なスキルや経験に共通点があり、入社後もスムーズにコンサルティングの業務を行うことができるため高ポイントとなるからです。

また、戦略系コンサルティングファームでは、リーダーとしてのスキルやコンサルティング的な思考力を重要視したポテンシャル採用を行っています。経営企画や問題解決の実績があると、リーダーシップやコンサルティング思考の証明としてアピールが可能です。

特定の産業に対する知見があるか

コンサルティングファームではクライアント企業の戦略立案や実行支援を行うため、それぞれの業界に関する専門的な知識を要求されます。選考の際も、特定の産業に対する知見があるかが評価されるケースが多いようです。

特定の業界の事業会社での実務経験や、職種の経験などがファームの対象としているクライアントの業界と相性が良い場合は特に好印象が期待できます。そのため、応募先には自らの経験に合致したファームを選ぶことが重要です。

ファームのターゲットとしている業種などの情報は一般的にはつかみづらいので、転職エージェントなどの情報を活用すると良いでしょう。

コミュニケーション力

経営コンサルタントの業務では一緒に仕事するプロジェクトチームのメンバーやクライアントとのコミュニケーションが大切になります。

採用時にはコミュニケーション力を計るため、会話の理解力やわかりやすく伝える能力、相手とスムーズに話を進める能力などが問われます。面接時には質問の本質を捉えて、道筋を立てて説明することが重要です。

面接官のリアクションを見ながら話す内容を修正したり、適度に相槌を打つなど、気持ちよくやり取りできるように意識しましょう。

経営コンサルタントへの転職は高難度であるため、しっかり準備し転職エージェントも活用してみよう

経営コンサルタントは、未経験であっても採用されるケースがありますが、社会人経験10年目までが多く、40代50代ではかなり転職のハードルは高くなります。経営コンサルタントに必須の資格はありませんが、専門的な知識を保有している方が採用には有利に働きます。

いずれにせよ経営コンサルタントとして内定を勝ち取るのは高難度であり、しっかりとした選考対策が必要です。1人でファームに応募することに不安を感じたり、経営コンサルタントへの転職を迷っている人は、転職エージェントの利用も考えてみてはいかがでしょうか。

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